裁判沙汰が多い出版社や、コンテストに応募した著者に対して、特別に選ばれたかのような印象を与えるなどして、出版の電話勧誘販売を行っているような出版社は気を付けてください。過去に特定商取引法違反の電話勧誘販売業者に対する業務停止命令を下された出版社もあります。

作品を一般の方にどのように知ってもらうかは大切なことです。より多くの人の目に触れるよう、新聞広告や書店営業などをしっかりやってくれる出版社は安心できます。書店流通を前提に見積もりをいくつかとって安い所に決めても結局広告を出したら高くなってしまう、というように広告や営業は出版費用とは別という場合もありますので、書店流通をお考えの方はその点も出版社に確認しましょう。

印税で少しでも出版費用を取り戻したいという著者の方がいますが、殆どの場合、本の売り上げだけではその費用を補填することは出来ません。印税で元をとろうとすると、数万部は売る必要がありますが、日本では年間8万冊近い本が出版されています。その中で１万部も売れるのは全体の数％にも満たない極一部の本です。 出版するからには少しでも売れたいというのが本音だと思いますが、そんなに甘くないのが現実です。 もう一度出版する意義を考え、その意義のもとで出版することを考えた方が良いと思います。 もし、デビュー目当てで自分の作品を出版したいという考えであれば、自費出版ではなく、新人賞に応募し続ける方が賢明です。

自費出版を行っている出版社は、殆どが良心的なサービスを心掛けています。しかし、それでもトラブルが絶えないのは、自分の成績を伸ばすために著者の事を考えず、過大な期待をさせ、過剰なセールスで契約に持ち込む会社もあるためです。
どんなに細かなことでも、納得するまで聞いてください。その上で、心から納得できたときに、契約書にハンコを付いてください。